言葉なく静かなモラハラ～サイレントモラハラについて～

「サイレントモラハラ」という言葉を知っていますか？

一般的にモラハラと聞いて思いつく行為は，暴言や侮辱，罵倒など言葉の暴力かと思われます。

一方でサイレントモラハラは，「空気による暴力」「静かなモラハラ」と言われ，空気感で相手を追い詰め支配するモラハラです。

本コラムでは，サイレントモラハラについてご紹介したいと思います。

こちらのコラムもモラハラをタイプ別にご紹介しておりますのでぜひご覧下さい。

サイレントモラハラとは？

前途で述べたように，サイレントモラハラは空気による暴力と言われ，直接的な態度は取らないものの，相手に気を遣わせるような雰囲気を出して精神的な負担をかける嫌がらせです。

不機嫌な態度で相手の心を惑わせる，相手が自分に責任を感じるような誘導をするなど巧妙な手口をとり，相手を不安にさせます。

空気感によるモラハラという点で，被害者はモラハラを受けていると自覚しにくいのです。

サイレントモラハラの特徴

では，どのような行為がサイレントモラハラに該当するのでしょうか。

サイレントモラハラは，直接的に暴言やひどい態度をとられないため，モラハラに該当しているのか否かの判断が難しい場合があります。

しかし，相手との間に重たい空気や相手の不機嫌な雰囲気によって息苦しい思いをして生活している場合，サイレントモラハラの被害を受けている可能性があります。

サイレントモラハラの心理

サイレントモラハラをしてくる人は，受動攻撃性パーソナリティ障害（パッシブ・アグレッシブ）を持つ場合があります。

受動攻撃性パーソナリティ障害（パッシブ・アグレッシブ）
イライラや不満，怒りを相手に直接ぶつけることはせず，相手を困らせるような言動をして反抗の意思を伝えるような障害。受動的行動の代表的な例として「無視」があります。

つまり暴力や暴言で相手を攻撃せず，無視をして相手を感情的に不安にさせることで自分の思い通りにしていこうと作為的にコントロールします。

受動攻撃性パーソナリティ障害の原因は，生い立ちや環境，性格要因などがあると言われていますが，

幼少期に感情を直接表現することが許されない環境で育ったり，生まれ持った性格が控えめで積極的に意見をするタイプでない場合，怒りを直接表現できずに受動攻撃性を持つことがあるとも言われています。

健康的なメンタルを持つ人であれば，無視したり不機嫌を巻き散らかしたりせず，相手に配慮して自分の気持ちを伝えるはずです。

しかしこういったモラハラ加害者は，自分の思い通りにいかない時やパートナーが自分にしたことが気に入らない場合は無視して相手に罰を与えます。

サイレントモラハラのこわいところ

サイレントモラハラは，相手の人格を否定する暴言や罵倒がほとんどないため，

被害者はモラハラを受けていると自覚しにくいのです。

そのうえ，被害者は「ただ機嫌が悪いだけかもしれない」「自分のせいでまた機嫌を損ねてしまった」と罪悪感を抱いてしまうこともあります。

また，モラハラ加害者は他人の目や評価を非常に気にする傾向が強く，外では良い顔をします。一般的なモラハラ以上に目に見えにくいサイレントモラハラですので，周囲に加害者のことを話しても，なかなか理解してもらいにくいのです。

周囲にも気づかれないうえに，相手が何に怒っているのかも分からずため息や舌打ち，不機嫌な表情をされ続け，日常的に相手の顔色や機嫌をうかがって生活していくため，精神的なダメージが蓄積していきます。

サイレントモラハラを理由に離婚したい！注意するべき点

協議離婚は難しい

サイレントモラハラに限らず，モラハラ加害者が，話し合いでの離婚に応じたり慰謝料の支払いに応じたりする可能性は低いと考えられます。さらに，サイレントモラハラは加害者もモラハラしている自覚がなく，話し合いがこじれるケースが多いと思われます。

そのような場合，弁護士を代理人として立てて話し合いを行うことや，裁判で争うことになると考えられます。

サイレントモラハラを受けている証明が難しい

裁判で離婚する場合には，サイレントモラハラを証明できる証拠が必要です。

しかしサイレントモラハラは特定の行動や非言語的な態度が多いため証拠を残すことが難しいと考えます。

被害者が訴えても，加害者は「やってない」「記憶にない」とモラハラが認定できないという事態も想定できます。

辛い思いをしているならば、まずはご相談ください

サイレントモラハラは一般的なモラハラ以上に陰湿といっても過言でありません。

言葉もなく相手を静かに追い詰め，被害者側に自分が悪かったと思わせ，自分は正しいという認識でいます。

暴力を受けたり，罵倒されている訳じゃないから・・・と考えいる方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。

しかし，パートナーといるのが辛い，苦しいと思う場合には，モラハラ被害にあっている可能性が十分に考えられます。

少しでもモラハラ加害者と離婚したい，離れたいと考えている場合には，弁護士や第三者機関に相談することをおすすめします。

モラハラに強い弁護士に相談することで適切なアドバイスやサポートが受けられると考えます。