子の年齢によって，どの程度子の拒否反応を考慮すべきかは異なりますか？

①子の年齢が比較的低い場合

子の年齢が低い場合，特に就学前の段階では，子が面会交流に消極的であっても，その理由が非監護親に対する恐怖心というような種類のものでない限り，監護親が面会交流の必要性を認識し，これに協力する姿勢を持つことによって，面会交流は可能になると考えられています。

②子の年齢が１０歳程度の場合

子の拒否反応が非常に強い場合には，その理由が正当でなくても，面会交流を強いることは子のためにならないと考えられています。

そこで，まずは間接的な面会交流により，信頼回復を図り，関係回復が図られた段階で，直接的な面会交流の可能性を探ることになります。
実際，平成２９年３月１７日，名古屋高等裁判所は，従前から１０回にわたる試行面会を経ても，子の父に対する拒否的態度が緩解することはなく，むしろ，その拒否的態度が一層強固なものとなり，母が子に面会交流の話をしたり，これを促したりするだけで，子の心身の状況に異変を生じていた事案で，父母間で新たに協議が成立するか，これを許す家庭裁判所の審判が確定し又は調停が成立するまでの間，父が子と直接面会交流することを禁じました。

③子の年齢が比較的高い場合

子の意思に従うほかないことが多いです。

特に子が１５歳程度になれば，誰と交流するかは，子の自由意思に委ねるべき事項になります。そこで，子の拒否的感情が強く，その変化の可能性が低い場合には，子が直接交流を受け入れる状態になるまで，手紙，メール，ライン等の間接交流に留めるべきと考えられています。また，間接交流すら拒否する場合には，それも禁止されることがあります。